エレベーター

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エレベーターの設置

設置の規定

エレベーター・エスカレーター・小荷物用専用昇降機を設置する場合。

  1. 着工前に設置確認の申請を建築主事に行う。申請が受理されると着工できる。
  2. 完成したら検査を受ける。
  3. 検査に合格すると検査済証が発行され、使用可能となる。

建築基準法の規定により、高さ31mを越える建築物には、非常用の昇降機の設置が義務付けられている。

輸送能力

最大積載荷重

建築基準法により、カゴの中の床面積に応じて3段階の計算法が定められている。

定員

最大積載荷重を1人65kgとして割る。
最大積載荷重900kgなら900kg÷65kg=13.84…で13人となる。

台数

居住人口やピーク時の5分間の利用人口、出発間隔などから算出する。

エレベーターの種類

エレベーターは、大きく分けて、ロープ式と油圧式に分かれる。

ロープ式エレベーター

かごと釣合おもりをロープで結び、かごをロープと綱車間の摩擦力によって昇降させる。
かごと釣合おもりの重量をバランスさせ、巻上げ機によって駆動する構造になっている。
かごと釣合おもりを釣り合わせることにより、電動機にかかる負荷を軽減し、電動機の容量を小さくしている。
汎用性が高く、走行機の速度制御が広範囲にわたって可能である。
中高層超高層建築物に多用されている。

機械室ありタイプ

上部に取り付けた巻上げ機で駆動する基本的なタイプ。
高速化、長行程対応が容易である。

機械室なしタイプ

巻上げ機や制御盤を昇降路内に設置したタイプ。
最上階の機械室が不要なので、レイアウトに自由度がある。
規格型のエレベーターでは標準的な仕様である。

油圧式エレベーター

電動ポンプで油圧を制御し、油圧の力でプランジャー(上下する部分)を駆動してかごを昇降させる。
機械室の配置が自由なので、レイアウトに自由度がある。
行程や速度に限界があり、消費電力が大きいため、需要は減少している。
低層建築物の使用に限定される。

  • 直接式:油圧シリンダー内のプランジャーにかごを直結している。
  • 間接式:プランジャーの動きをロープを介してかごを昇降させる。
  • パンタグラフ式:アームと油圧ジャッキで、アーム上部に付けたかごを昇降させる。

ロープ式エレベーターの構造

<画像出典:日本エレベーター協会>

  • 制御盤:運行管理を制御する装置。
  • 巻上機:ロープを駆動し、かごを昇降させる装置。交流式、直流式がある。
  • 調速機:遠心力を利用し、一定の回転速度になるように昇降速度を監視・調整する装置。
  • ガイドレール:かごをレールに沿って昇降させる装置。
  • 釣合おもり:主ロープの両端にかごと錘をぶら下げてバランスを取り、巻上機と滑車に掛かる摩擦力によって、かごと錘を昇降させる。
  • かご:人や荷物を乗せる箱。
  • インジケーター:エレベーターの走行または停止している階名を表示する装置。

エレベーターの安全装置

エレベーターが故障時に安全に停止させる制動装置や、停電・地震等が発生した場合の安全装置を設置する義務がある。(建築基準法)

機械室の安全装置

電磁ブレーキ

巻上機で、動力が切れた場合や、ドアスイッチが開いたときに作動する。
全ての出入り口の戸が閉じる前にかごが昇降した場合に、かごを制止させる。

昇降路の安全装置

リミットスイッチ

かごが終端階を行き過ぎたことを検知して、かごを停止する。

緩衝器

かごや釣合いおもりが、最上階または最下階の非常止めスイッチを通過して、天井や床面に衝突した場合の衝撃を緩和する装置。
かごの昇降速度が60m/分以下の場合はバネ式、それ以外は油圧式となる。

かごの安全装置

かごドアースイッチ

かご扉と各階乗り場扉が連動して動き、両方が閉じなければ動かない。

セフティシュー

人や物が当たると反転して戸が開く。

かご非常止め装置

ロープが切断した場合、調速機が異常を検知すると、かごがレールを把持(はじ)してかごの降下を止める。

重量超過検知

過重を検知し、扉を開放して過重をブザーなどで知らせる。

外部連絡装置

閉じ込めが起きた場合、外部に連絡できるインターホンが設置されている。

乗り場の安全装置

扉ロック装置

乗り場の扉が閉まっている時はロックが掛かっており、かごの到着でインターロックが機械的に解除される。

災害時の管制運転

停電時

停電した場合、一旦バッテリー運転に切り替わり、最寄階に着床させ扉が開く。
かごの外へ出るようアナウンスが流れ、一定時間(15秒程度)経過後扉が閉まる。
停電時に非常用発電機による給電が再開すると、運転を再開する機能をつけることも可能である。

火災時

火災受信器との火災連動、エレベーター制御盤のスイッチ操作などにより、避難階に直行し扉が開く。
かごの外へ出るようアナウンスが流れ、一定時間(15秒程度)経過後扉が閉まる。

非常用エレベーター

「消火活動用設備」「非常用エレベーター」参照。

地震時

機械室に設置されたセンサーが地震の初期微動(P波)を感知すると、最寄階に着床させ扉が開く。
一定時間経過後に運転を再開する。
ただし、移動中に安全装置が作動した場合は、途中で運転を止め、安全が確認されてから運転を再開する。

エレベーターの保守

検査と点検

エレベーター・エスカレーター・小荷物用専用昇降機を管理する場合。

  • 1年に1回以上、昇降機検査資格者等に検査を行わせ、その結果を特定行政庁に報告すること。
  • おおむね1月以内ごとに、点検・整備を行わせること。
  • 点検を行った場合は、記録を3年以上保存すること。

保守契約

  • FM契約:フルメンテナンス契約。経年劣化部品の取替えや修繕費を含んだ契約で予防保全を行う。
  • POG契約:消耗品の交換などのみで、経年劣化部品の取替えや修繕費は含まない。
  • 遠隔監視:保守会社の監視センターで24時間365日、遠隔監視を行う。

その他の昇降機

小荷物専用昇降機

建築基準法で以下のように定義される。
物を運搬する為の昇降機で、かごの水平投影面積が1m2以下で、かつ天井の高さが1.2m以下のもの。

簡易リフト

労働安全衛生法で以下のように定義される。簡易リフトのほうが範囲が広い。
物を運搬する為の昇降機で、かごの水平投影面積が1m2以下、または天井の高さが1.2m以下のもの。



Ver.1.2.1

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