火災の種類と消火方法
火災の種類
- 普通火災(A火災):白色。木材・紙などの燃焼。
- 油火災(B火災):黄色。油脂類の燃焼。
- 電気火災(C火災):青色。電気設備の燃焼。
フラッシュオーバ
火災の際に、室内の温度が急激に上昇し、室全体が一気に燃え上がる現象のこと。
プルーム
燃焼により発生した燃焼ガスは高温となり浮力を生じ、周囲の空気を巻き込みながら燃焼物の上方に、燃焼反応を伴わない熱気流を発生させる。この上昇気流のことをいう。
消火方法
消火器は、火災の初期発見段階での消火に利用される。
消火方法としては、燃焼の3要素である可燃物・酸素・着火源の一つ以上の要素を取り除くことを原則としている。
- 除去作用:可燃物の除去。
- 窒息作用:酸素の遮断。
- 冷却作用:気化熱を利用して熱を奪う。
- 抑制作用:酸化連鎖反応を抑える。(負触媒作用)
酸素は、それ自体は燃焼しない(支燃体)で、空気中の酸素濃度が14~15%以下になれば、燃焼は停止する。
電気火災では、水の棒状放射や泡消化剤は、感電するおそれがあるため使用できない。
水溶性のある物質(エタノール、アセトンなど)の火災では、通常の泡では溶けてしまうため、水溶性液体用泡消化剤(特殊泡)を使用する。
消火剤
消火に使用する水に添加するものとして、表面張力を低下させ浸透性を高める界面活性剤、再燃を防止する炭酸カリウム、蒸気の発生を抑制する乳化剤、散布をしやすくする増粘剤などがある。
消火器の形式と能力
形式
加圧式
本体容器内に圧力源の炭酸ガスを充てんした容器が組み込んであり、その容器をレバーで破封してその圧力で消火薬剤を放出する。
蓄圧式
本体容器内に消火薬剤と、その消火薬剤を放出するための圧力源(CO2又はN2等)の気体をあらかじめ蓄圧して入れている。
圧力計が付いている。
容器が腐食して穴が空いても、そこからガスが抜けてしまうので本体が破裂することが無く安全なため、近年普及している。
移動式
ホース・噴射ノズルがセットされ、火災場所まで人がホースを伸ばし、ノズルを操作して粉末消火薬剤を放出する。
消火能力単位(型)
薬剤の充填量を表す。
普通火災(A)では、8Lのバケツ3杯の水の消火能力を1とする。
油火災(B)では、スコップ2杯の砂の消火能力を1とする。
普通火災(A)と油火災(B)の消火能力の合計値で表す。
消火器の分類
水系消火器
水消火器
容器に水を入れ、ガス加圧や圧縮空気により水を放射する。
普通火災に適応し、冷却作用によって消火する。
注水によって発生する水蒸気にも窒息効果がある。
金属火災に対しては、水による消火が危険になる場合がある。
強化液消火器
消火剤は炭酸カリウムの濃縮液で、二酸化炭素の加圧ガスや空気を利用した蓄圧により放射する。
普通火災に適応し、冷却作用・抑制作用によって消火する。
酸アルカリ消火器
酸とアルカリの中和反応により発生する二酸化炭素が圧力源となり消火剤を放射する。
普通火災に適応し、冷却作用によって消火する。
泡系消火器
可燃性液体などがある、駐車場や飛行機格納庫などで使用される。
普通泡と特殊泡(機械泡・化学泡)がある。いずれも泡の寿命が長くなければならない。
機械泡消火器
特殊ノズルで機械的に泡を作り放射する。
普通火災・油火災に適応し、冷却作用・窒息作用によって消火する。
化学泡消火器
A剤(炭酸ナトリウム)とB剤(硫酸アルミニウム)を化合させて発生した化学泡を放射する。
普通火災・油火災に適応し、冷却作用・窒息作用によって消火する。
粉末系消火器
粉末消火器
ABC粉末(リン酸アンモニウムや炭酸水素ナトリウムをシリコン樹脂で防湿処理したもの)を、加圧ガスや空気を利用した蓄圧により放射する。
普通火災(A)・油火災(B)・電気火災(C)に適応し、抑制作用・窒息作用によって消火する。
さまざまなものが消火できるため、万能消火器として広く普及している。
ガス系消火器
消火後の汚損がほとんどないため、コンピューター室や通信施設などで用いられる。
高圧ガス保安法に適合した容器を使用する。
高温の場所には設置しない。
二酸化炭素消火器
低温高圧で液化した二酸化炭素を気化してガスとして放射する。
油火災・電気火災に適応し、冷却作用・窒息作用によって消火する。
空気より重く、地下などの室内が酸欠になるため、人を脱出させてから使用する。
ハロゲン化物消火器
高純度のハロゲン化物を空気圧によって放射する。二酸化炭素の3倍の消火能力がある。
電気火災に適応し、抑制作用・窒息作用によって消火する。
燃焼中の可燃物に放射すると、すぐに気化して不燃性かつ空気より5倍重い蒸気となる。
消火器の設置
大型消火器(第4種)は、歩行距離が30m以下に設置する。
小型消火器(第5種)は、歩行距離が20m以下に設置する。
但し第1~3種消火設備(消火栓、スプリンクラー、泡・ガス・粉末消火設備)がある場合はこの限りではない。
Ver.1.2.1